「再エネへの切り替え」が「考え、話しあい、決めていく」のきっかけになることを願って Goro Komatsu 「Change is POWer」キャンペーンに参加してくださったり、関心を寄せてくださりありがとうございます。 POWがなぜ電力会社みたいに電気の切り替えを宣伝しているか、それは私たちが日常的に使用する電気を発電する際に排出されるCO２が気候変動と大きく関わっているから（詳細はWEBページをご覧いただけたら嬉しいです）。私たち一人ひとりが再エネに切り替えることで、CO２の削減に大きなインパクトを与え、それが日本の電力事情に変化をもたらすチャンスになるかもしれません。 インパクトがあって、とても簡単にできるアクションだからこそ、皆さんにやってみてほしい、そういう願いを込めて、パートナー企業のサポートを受けて、今回のキャンペーンをしています。 しかし、再生可能エネルギーにも課題はあります。 実際に、このキャンペーンに多くの方が賛同してくださった一方で、否定的な意見もいただいています。 再エネへの切り替えを勧めている私たち POW も、再エネに関連する課題を認めています。山を切り開いて作られるメガソーラー、山や丘、海岸などに並ぶ巨大風車の影には、人々の生活や想いがあり、自然環境があります。大きく見れば「良いもの」と考えられるものでも、その細部を見るとそれが「脅威」となっている側面にも目を向けなければなりません。自然の風景やライフスタイルを愛し生きる者として、その想いは十分に理解できるものです。 とはいえ、現代のライフスタイルに電気は必要、というのもまた事実です。 電気無しで生きることが「絶対に無理」とは言いませんが、社会全体が目指す姿にはなり得ないでしょう。しかし、減らせる部分は確実にあります（日本では特に）。電気に限らず、様々な無駄をなくしていくための努力は、間違いなく必要です。 それでも、ある程度のエネルギーはなんらかの形で用意しなければならない。 じゃあ原子力発電所を新たに作ろう、となったらおそらく多くの人は反対します。原発事故の悲しさは、もはやほとんどの人が知っているはず。それでも新設するとなれば「電気を作るため」以外の理由が何かあるのかと疑ってしまうほどです。 では、石炭・天然ガスによる火力発電所はどうでしょうか？原子力のような恐ろしさとは異なるものの、それらが大気や気候に他の何よりも影響を与えているとしたら、廃止に向けて動き出すべきです。 生態系を壊し、川の姿を大きく変える「ダム」にも課題が多く、ダムをこれ以上増やしていくことは賢い選択肢とはいえません。 エネルギー問題は、本当に難しい問題です。出来ることなら考えないでいたい、というのが本音かもしれません。 しかし、毎日使う、文字通り私たちの生活を「支えている」ものだからこそ、本来はしっかり考えるべきなのです。福島第一原発事故、気候危機が原因とされる気象災害や雪の降りかたの変化、何十年も続くダム問題、そして、再生可能エネルギーについても。。 今回のキャンペーンを通して提案している再生可能エネルギーも、細部に目をやると現段階では完璧な答えではありません。気候危機の時代に対応する技術として世界各地で広まっていますが、なかには自然のことなど全く考えていない人や会社によって扱われているケースも実際にはあります。だからこそ、目を向けてほしい。しっかりと考えてほしい。 自然環境や周辺住民の暮らしと調和できているのか？、 この場所でいい？より良い形は？ 自分や地域で自給できないだろうか？ 再エネは脱炭素社会を目指すうえでは欠かせない存在で、大きな可能性を持っています。 その可能性を活かしたい。 再生可能エネルギーを選ぶ人が増えれば、そこに目を向ける人も増え、より良い形を実現する力が高まっていきます。 このキャンペーンをきっかけに切り替えてくれた皆さん、考えてくれた皆さん、やっぱり反対の皆さん、ぜひ一歩進んで、自分が使っているもの、選ぶものの背景や、そこで起きていることを知ってみてください。 そして、みんなで考える、話し合い、決められるようになる。今回のキャンペーンがそんなきっかけであることを願っています。

電力をより身近な存在に Riki Nakajima 今日のご飯は何にしよう。 家の近所の魚屋さん、豆腐屋さん。 店の大将や女将さんとのやりとり。 野菜の直売所で生産者さんから直接野菜を買う。 小さな町の商店で食材を選ぶ楽しみ。 そんな感覚で電気も選びたい。 我が家では、それぞれの電力生産者さんの顔を見て、電気を買うことができる“みんな電力”さんから電気を買っている。できるだけ地産地消を実践したいので、県内で耕作放棄地を活用し、ソーラーシェアリングをしながら日本の農業の危機的時状態を下支えにすることで地域振興を進めるという活動をされている発電所を応援している。 応援先の発電所を実際に見学。実際の農業や発電のお話も聞かせていただきました。 日本では農業だけで生計を成り立たせるのは非常に難しい状態に追い込まれ、廃業や転職を迫られる農家さん、耕作放棄地が増えている。そこで田畑の上を発電所としても有効活用し、利益を生み出す。農業と発電という2本の柱で運用することは理にかなっている。これを普及させることができれば売電で得られる利益を下支えに、日本の農業は衰退から一転させることができるはず。そんな信念を持って活動されている発電所。 応援先発電所の原点。ここからソーラーシェアリングの試みが始まりました。下では自然栽培で里芋が育てられています。 しかもこの発電所さんを応援することで半年に１度、そこで取れたみかんのジュースを送ってきてくれる。電気の生産者の顔が見えれば、電線から我が家に流れ込む無味な電力にも親近感が持てる。なんだかワクワクする。そして、（ほとんどの場合は）電気料金も安くなる。 多くの想いを持って立ち上げられた発電所が各地に存在する。そういった想いに電気料金という形で応援する意思を示す。その意思がさらなる再生可能エネルギーの拡充を推し進める。 自然栽培で育てたお米は地元の酒造に持ち込んでお酒にもするそうです。田んぼでのソーラーシェアリングはまだ多くありません。 先日実家に帰った時に、僕の実家の電力も再エネに移行してきた。全くパソコンの触れない母はスマートフォンの扱いも怪しくネット経由での契約変更は難しく、一から全てを説明し、一から手続きの処理をしてあげなければいけなかった。 高齢者が人口の半数以上となっている社会的な現状、そして多くの場合そういった方々が家庭や会社における意思決定権を多く持っている現状。「原発反対！」「これからは再生可能エネルギーだろ！」と思っている人が多いはずなのに、社会が一気に動いていかない理由がここにひとつあると感じた。 まだ変えていない友人や家族に直接、自分の言葉で伝えて、知ってもらう。そして、自分では変更が難しいという人がいたら、面倒でも移行の手助けをしてあげる。ぜひそこまで関わってあげてほしい。そうすることで社会が変わる。そう強く感じている。 Take Action♪

「買う」というストーリー Goro Komatsu 先日、POW Japan の事務局で使うコンピューターを購入しました。 会計用ということで、それほど高いスペックのものは必要ないのですが、個人所有のマシンを使用するのは適切ではないのと、POW Japan を手伝ってくれている会計事務所が推薦するソフトを使うには（経理担当者が所有する）Mac ではなく Windows マシンが必要だったのと、引き継ぎの時のことなども考え、専用のものを購入することになりました。 さて、いざ買うとなっても、自分もずっと Mac だったので、 Windows マシンのことはほとんどわかりません。ざっくり市場を覗いた後、思い出したのは、数週間前に SNS で見た、元 Patagonia 日本支社長の 辻井隆行さんの投稿。それは、企業が廃品にする電子機器などを買い取り、新品同様に整備して販売するピープルポートと言う会社のお話でした。紛争や迫害を理由に日本に逃れて来た難民の方々にトレーニングを提供し、彼（女）らの手で整備され、新たな命を吹き込まれた製品を販売する取り組みだそうです。 社会環境負荷が低くない「コンピューター」をリユーズするだけでも意味があるのに、それをもう一歩、いや、もう一歩以上進めるなんて。本当に素晴らしい取り組みです。と言うことで早速、辻井さんに連絡を取り、繋いでもらいました。新型コロナウイルスでいつも以上に忙しい状況の中、代表の青山さん自ら対応してくださり、こちらの条件を細かいところまでお話して、ちょうどいいものを選んでもらいました。クリーンされたのち、新品のバッテリーが入れられたマシンは、必要なソフトウェアがインストールされ、POW Japan 事務局に届きました。箱を開けると、心機一転間違いなく、 POW Japan のために活躍してくれるであろうコンピューターと納品書、そして、なんと代表青山さん直筆の手紙が入っていました。手紙には、直してくれた（難民の）方の写真、そして「こう言う団体で使われるんだよ」と伝えてくれたエピソード、彼らもそれを喜んでいる、と言うメッセージが書かれていました。 Photo:

気候ネットワーク Goro Komatsu 「気候ネットワーク」と言う団体をご存知でしょうか？ 気候変動問題に関心を持っている方なら、どこかで聞いたこと、見たことがあるかも知れません。「気候ネットワーク」は1997年に京都で開催されたCOP3（気候変動枠組条約第3回締約国会議）で京都議定書が採択されたことをきっかけに、1998年に（当時はその前身である「気候フォーラム」という名前で）発足しました。当時は今と比べ、気候変動問題は、国連や政府が取り組むような「大きな問題」「遠い問題」と捉えられていた時代でしたが、大きな問題を解決するには私たち一人一人がその現実を理解し、行動を変化させる必要がある。ということを、より広く社会に伝える役割をいち早く担ってきた、いわば「市民目線」で気候変動問題解決に取り組む日本を代表する団体です。 実は私たち POW Japan も、立ち上げ時点から「気候ネットワーク」さんとのご縁をいただき、様々なことを学ばせていただいています。活動の範囲も、団体としての規模や経歴も、比べ物にならない、大先輩といえるこの団体が発信している様々な情報は（ちょっとレベルは高目ですが）、気候変動問題に対する日本や世界の取り組みを知る上でとても参考になります。もう一歩先の情報を得たい、より深く知りたいという人は、ぜひ「気候ネットワーク」の活動をフォローすることをお勧めいたします。 さて、このタイミングで「気候ネットワーク」を紹介した理由なんですが、実は私（POW Japan 代表小松吾郎）、この「気候ネットワーク」のニュースレター「気候ネットワーク通信」の最新号（2020年５月号）に、特別寄稿として１ページを頂き、スノーコミュニティー（雪文化圏）が感じている気候変動の今を「いま、雪の未来のために」と題して書かせていただいた、のです。活動の先駆者の方々やそのフォロワーの方々が読まれているであろうこの通信への寄稿は、正直、断りたいくらいのプレッシャーを（勝手に）感じていたのですが、そういった場に自分たちの存在を知ってもらういい機会ですし、背伸びしても背は伸びない。ということでお受けさせていただくことにしました。 今年は記録的な少雪シーズンだったということもあり、多くの方が感じたであろう冬の異変と、その事実がスノーコミュニティーにもたらしている影響について、ちょっとだけマニアックな雪山の話を書かせていただききました。反対に、POW のムーブメントをご存知のみなさんには、それほど特別な情報ではないかも知れませんが、よろしかったら読んでみてください。 そしてぜひ、この機会に「気候ネットワーク」のフォロー＆サポートを重ねてお願いします。 ありがとうございます。

ニセコ町訪問　～環境モデル都市アクションプラン～ 2月、POW Japanは環境モデル都市に選定されたニセコ町を訪問してきました。その目的は、環境モデル都市に選定されて環境と経済の両軸で持続可能な町を目指してアクションプランを進めているニセコ町役場の担当者の方にお会いし、ニセコ町の状況の把握や意見交換を行うこと。今回のブログでは、持続可能な街づくりをしている自治体のアクションを知り、それを滑り手が応援する、さらには各滑り手のローカルでも取り組みの参考になることを願って、訪問の様子をレポートします。 ニセコを訪問したのは2月末。ニセコエリアも例に漏れず小雪の影響を受けており、晴れ間には道路が乾燥していた。滞在中は比較的気温が低く、少量の降雪もあり軽くドライで上質な雪を楽しむことができた。パウダーデイにはならなかったが、雪崩管理されつつも広大な非圧雪エリアは非常に魅力的なスノーリゾートで国内外からこの地を目指す理由が良くわかる。しかし今シーズンは小雪に加えて新型コロナウィルスの影響もあり、海外からの旅行客が少ない印象だった。 町役場の方とお会いする前に、ニセコエリアを少し周ってみた。ご存じの通り、最も開発が進んでいるのはニセコ町のお隣になる倶知安町のグランヒラフ山麓ベース周辺と倶知安駅周辺。碁盤目状に整備された区画に所狭しと建物が建っておりグランヒラフのベースにはマンションのような大きなホテル群に圧倒される。幼少期を倶知安町で過ごしたPOW Japan代表の小松吾郎によると、昔は隣の家との距離がありその間には森が続いていたという。その後、年々増加するゲストを受入れるために広範囲にわたる開発が進んだそうだ。ニセコ町も倶知安町ほどではないがやはり開発が進んでいて、不動産情報誌に掲載されている値段は桁一つ多い感じ、自分は「お呼びでない」なんて感じてしまった（笑）。 ニセコ町役場訪問 ニセコ町の基幹産業は農業と観光業で、冬季は世界に誇る雪質と大規模スノーリゾートで国内外から多くの観光客が訪れ、夏季も体験型アウトドアスポーツが盛んだ。町の政策としては、前述の２大産業を支えるのは「環境」であることから、持続可能なまちづくりに力を入れており、国からも2014年に「環境モデル都市」に、2018年に「SDGs未来都市」に選定されている。また、2001年に、全国で初めて「町の憲法」といわれる自治基本条例「まちづくり基本条例」を制定し、「住民参加」と「情報共有」を柱とし、「相互扶助」によるまちづくりを推進。人口は5000人程度で、多くの市町村が人口減少する中で2000年以降、子育て世代やリタイヤ後の移住者などによって増加傾向にある。 ニセコ町役場でお会いしたのは、環境モデル都市を推進担当のお二人。そしてPOW Japanパートナーであり、ニセコエリアでスノースクールを主宰するFar East Snow Sportsから3名も同行してもらった。彼らはニセコエリアで自主的に環境関連映画の上映会や、環境ミーティングを開催している熱い想いを持ったメンバーだ。 環境モデル都市の動き ニセコ町では2014年から、「2050年までにCO2排出量を86％までに低減する」というかなり野心的な目標を立ててスタート。2014~2016年第1次環境モデル都市アクションプランとして、ニセコこども館省エネ建築工事、地中熱ヒートポンプ導入、町民エコ運動を実施。しかし、人口・観光客、開発が増加により温室効果ガス排出量の増加圧力が高まる一方という状況で、目標を達成するためにアクションプランの見直しが必要となった。そこで専門的な事業者を公募し、ドイツ在住で環境ジャーナリスト・環境コンサルタントの村上敦氏が代表を務めるクラブヴォーバンに再策定を委託。住民との対話、ニセコ町の将来像の絵巻作りなどを経て、画期的な第2次環境モデル都市アクションプランが出来上がった（クラブヴォーバンによる温暖化対策計画の策定と背景はこちらも参照ください）。次に、2019年からはスタートとした第2次環境モデル都市アクションプランをご紹介する。 ＜建築関連＞ 超省エネの役場新庁舎建設：域外へ流出するエネルギーコストを最小化するために、まずは役場新庁舎を次世代の超断熱仕様で建設中。トリプルガラス内側樹脂サッシ、約20cm厚の断熱材などにより、断熱性能は外皮平均熱貫流率Ua値0.18（北海道の推奨値は0.4）という驚く値！高断熱は外からの熱の出入りを小さくするため、館内の冷暖房にかかるエネルギーを通年で削減することができる。設備面ではLPGコジェネレーションシステム（発電しながら無駄なく熱を再利用するシステム）、屋根に太陽光パネルスペースを準備（後述する市民主導の再エネ事業に使ってもらう計画）。 コジェネは、使い始め時期はLPGを使用して発電するそうだが、将来予測されている人口減少時期には再生可能エネルギーが余ることも見通されており、その余剰電力で作った水素を発電のエネルギー源に使うことが想定されている。（まず設備を作っておいて、将来的に化石燃料ではないエネルギー源に移行ができる準備） NISEKO生活モデル地区: 当面の人口増加圧力に伴う住宅不足を解消しながら、生活の低炭素化を実現するために、環境配慮型集合住宅の建設を進める施策。高断熱の集合住宅はエネルギー消費削減だけでなく、高齢者に多くなるヒートショック対策にもなる。 工区を分割して段階的に開発することにより世代が偏らないように工夫されており、暮らす人の健康とコミュニティーの持続性もあわせて「住みたい」と思えるモデル地区構想になっていた。 ＜エネルギー関連＞ NISEKO生活モデル地区の開発・運営とエネルギー事業を行うまちづくり会社を設立し、省エネと地域経済循環を高める。再生可能エネルギーもメガソーラーなどの乱立防止と町民主導型の事業を優遇して町民出資を促進する仕組みを目指し公共施設の屋根スペースなどの提供も行う。地産地消の再生可能エネルギーへのシフトは、資金面においても「域外への流出」から「域内の循環」へシフトし地域経済の活性にもつながる最も良いエネルギーの形ですね。これが実現すると大きな前進であり、他の自治体にも広がる期待感でワクワクします。 ＜移動関連＞ 地方都市ではやはり自動車依存が高く、ニセコ町において「移動」は観光・サービス業に次いで2番目に温暖化ガス排出割合が多いセクター。クラブヴォーバンによると、生活に必要な施設が近いエリアの集合住宅には高齢者に入居してもらい、車移動が可能な若い世代の移住者には郊外の空いた家を提供する形も検討されていた。生活圏の距離が短くなることで徒歩や自転車利用を促進し、健康増進と移動時の温室効果ガス排出低減につなげる。グリーンシーズンの体験型の観光立地の強化にもつながる。 また人が集まって住む生活モデル地区の整備が進むと公共交通の利用率向上にもつながる。地方都市でありがちな、居住区が分散しているために潤うバス路線が少なく、結果としてバス本数が少なく利用者が減る悪循環を解決する形だ。 バスの利便性を高め、将来的にはEVバスを導入して更なる移動セクターの温室効果ガス排出低減が考えられている。 ＜事業活動の低炭素化とインセンティブ（新税導入）＞ ニセコ町の温室効果ガス排出量1位の「観光・サービス業」セクターに対しては、省エネ推進する意思のある事業者と協定を結び優先的にインセンティブを提供することで、低炭素化と事業者のコストメリットの両輪を目指す。財源としては新税（仮：宿泊税）の導入が検討されている。その税収を財源に宿泊施設の窓を断熱効果の高い窓へ交換することなどに充てることで、空調に費やす費用・エネルギーを削減できる。目的が明確で、且つ事業者と環境に還元される良い仕組みではないか。 質疑応答では、Far East

環境から考える断熱の必要性 家の断熱に関するセミナー聴いてきました。 東北芸術工科大学・環境デザイン学科教授、エネルギーまちづくり社・代表取締役、みかんぐみ・共同代表、一般社団法人パッシブハウスジャパン・理事でいらっしゃる竹内昌義氏によるトーク。断熱ワークショップなども開催し、あったかリフォームも手掛けられています。 10/6に開催したソーラーイベントの中でも少し触れられていましたが、家の断熱性能を上げることは家庭でのエネルギー消費を減らすと同時に、夏も冬も快適な生活を手に入れられるいい事ずくめのアクション。 「日本の家は寒い」その理由は日本の住まいの約40％が「無断熱」、37%が昭和55年基準と断熱性能が低い建物だからだそうです。断熱していないということはダウンなどインサレーションを着ないで雪山に行くのと同じ、と考えるとありえない気がしちゃいますね。。 一方でパッシブハウスと呼ばれる高断熱の家になると日中の太陽熱で温まっただけで暖房がほぼ不要。断熱層は壁30cm、天井45cmもあります。もう全身ダウンで4シーズンシェラフに入ったような状態。 でも寒い家にもダウンを着せればいいのです。家の場合は主にグラスウールやスタイロフォームでできた断熱材になりますが、施工技術は難しいことなく、断熱材も高くありません。また家全体ではなくても、エリアを限るとさらに低コストでできます。更にお手軽エコ改修方法として、熱の出入りが最も大きい窓に、ハニカム構造で空気層（断熱層になる）を持つスクリーンカーテンをつける、隙間風をシャットする隙間テープを貼る。これだけでも違うようです。 冬を前に住まいのレイヤリングも考えてみてもいいかも知れませんね！