脱炭素社会へ、地域から変わる
HAKUBAはそのモデルケースになり得るか
Shotaro Takada
「POWって白馬の団体でしょ?」
こんな風に思っている方も少なからずいるのではないでしょうか。実際にそういった反応も耳にしてきました。これはある意味間違っていないし、そう思われるのも当然と言えるくらいにHAKUBAエリア(大町、白馬、小谷)にフォーカスして活動してきました。でも、冒頭の問いかけにはこう答えたい。
「うーん、そうとも言えるけど、これからPOWの活動は全国のスノータウンにじわじわと広がっていくよ!」
夏と冬、全く異なる表情を見せる白馬の山々。冬の荘厳な出で立ちが滑り手たちを惹きつける。
多様な色彩を持つ春夏の白馬。
POW JAPANは気候変動という世界が直面している最も深刻な問題の一つに、滑り手のスタンスから取り組んでいます。その活動は二つに大きく分けられます。一つは全国のスキーヤーやスノーボーダー、自然愛好家たちに対して、問題解決に向けてアクションを起こそうと呼びかけること。もう一つは、国や自治体、企業など、社会の仕組みに対して大きな影響力をもつセクターに自分たち(滑り手)の声を反映させて、実際に変化を生み出していくこと。これまでにHAKUABAエリアに焦点を当てて活動してきたのは、後者の成功事例を作るためでもあります。
2019年春以降、POW JAPANのHAKUABAエリアでの活動は多岐に渡ります。シンポジウムや各種イベントの開催、応援署名収集や気候マーチの協力、各スキー場との意見交換や勉強会。こうした活動の積み重ねや、地域の多様な仲間たちとの連携によって、HAKUBAエリアのスキー場による環境の取り組みや、白馬村、小谷村の「気候非常事態宣言」など、地域の変化の兆しは至るところに見られています。
昨年6月に開催したシンポジウムの様子。
9月、白馬高校の高校生たちを中心に行われた気候マーチ。
HAKUBA内のいくつかのスキー場では再生可能エネルギーへの電力切り替えや、LED照明の導入、断熱設備の拡充によるエネルギーの脱炭素化や省エネへの推進が行われています。また、カープールパーキングの設置や、索道ユニフォームにPOWロゴを入れるなど、お客様への啓蒙に繋がる取り組みも見られます。従業員への気候変動講習を実施するなど、社内教育の機会も作られています。
この春には(たぶん日本のスキー場では初めて!)八方尾根スキー場にSDGsを専任する部署が設けられ、来たるウインターシーズンにはHAKUBAのスキー場における再エネへの切り替えの動きが昨年以上に広がっていきそうです。
白馬八方尾根スキー場のアルペンクワッドリフトでは、2020年2月より通年で「CO2フリーメニュー」を適用し、CO2ゼロで運行中。
エイブル白馬五竜で行われた従業員向け勉強会。
そして、2020年春。コロナ禍で大変な時期にも、さらなる変化に繋がりそうな二つの会議が現在進行中で開催されていて、光栄なことにPOWも委員の一員として参加させていただいています。
一つは、大町市、白馬村、小谷村の三市町村の観光に携わる地域連携DMOである『HAKUBA VALLEY TOURISM(HVT)内のSDGs委員会』。この委員会ではHAKUBA VALLEY内の行政やスキー場、宿や飲食店などがエコツーリズムの実践の場として、それぞれの業種でできるSDGsの取り組みを検討しています。POWは当初、スキー場の気候変動対策を後押しすることを一番の目的に参加していました。しかし、エリア全体が持続可能な自然環境、社会を目指す動きは、そこで暮らす人々が豊かさを感じ、魅力的な観光地としてあり続けるためにも求められるチャレンジです。そういった意味では、気候変動の問題だけにとらわれず(それにSDGsの17の目標の多くは、気候変動に関連する内容です!)、この取り組みの着実な成果を出すために貢献したいと考えています。
もう一つは、『白馬村再生可能エネルギーに関する基本方針等連絡協議会設立準備会』です。とっても長い名前なのですが、簡単に言うと、昨年末に白馬村が出した気候非常事態宣言をいかに具現化していくか、再生可能エネルギーをどう位置付けていくかを検討する委員会です。気候変動の主要因となっているCO2の排出を減らすために、再生可能エネルギーは欠かせないツールではありますが、「白馬村に適している(または、市民に受け入れられる)エネルギー源は何なのか」「豊かな自然環境と共存できるのか」「気候変動対策と同時に地域内の経済循環に繋がる仕組みは?」など、様々な切り口から村内の再生可能エネルギーのポテンシャルを他の委員のみなさまと検討していきます。
HAKUBAではこのように行政、企業、市民団体や学生が連携しながら、地域の脱炭素化を推し進めるプロセスがはじまっています。POWはこれらの動きに伴走しながら、ここで得た知識や経験を、他のスノーリゾートや自治体にも活かしていきたい、そんな風に考えています。
そして、徐々にではありますが、この取り組みの横展開に向けて、北海道や長野、新潟、群馬、岐阜などのスノータウンの方々とも意見交換や企画検討を進めています。
冬を守るために、行動を起こす。そして、さらには地域を変える。
そんな思いある全国の滑り手の活動をサポートができるように、まずは白馬からモデルケースを作っていきます。
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